福祉・介護関連の仕事に就きたいとお考えの方へ
「福祉・介護職の仕事内容、就職方法、求人、資格取得ガイド」へお越し頂きありがとうございます。
当サイトは、主に高齢者福祉に関する仕事へ就職したいと考えている方の為に、または「介護系の仕事ってどんなことするの?」という、介護の仕事について興味があるが、具体的な仕事内容、勤務形態、問題点などについて、よく分からない方の為に、「もっと福祉・介護職について知ってもらいたい<!」という思いで立ち上げました。
また、福祉・介護職の求人情報、仕事の探し方、収入と将来性、資格取得の方法、試験対策についても解説していますので参考にしていただけると幸いです。
福祉・介護に関する仕事は、急速に進行する高齢社会に対応するために大幅な人材育成が急務です。
その意味では、現在最も有望な仕事、将来性のある仕事ということができ、さらにはいったん辞めても、資格さえ持っていれば再就職しやすいということが出来ます。
事実、介護の報酬も引き上げも決定しましたし、福祉・介護関連の資格も比較的取得しやすい状況になってきています。
つまり、「今から資格勉強なんて出来るわけがないし…、」と、思っている方でも資格を取得できるチャンスが出来ましたし、さらに安定的な仕事に就職出来る道が開けてきたのです。
介護職の人材不足の原因は過酷な労働条件と、低賃金にあります。
しかし、診療報酬、介護報酬の引き上げにより、人材不足が補われます。そうすると介護職に携わる人が増えますので、介護職一人当たりの労働負担が減ります。
これで介護職の人材不足の二つの大きな原因が解消されます。
そうすると、介護職に就く人が増えることによって職場が増えることになりますね。
実際に、福祉施設の数は全く足りません。現在は高齢者福祉施設に入所できない高齢者があふれている状況です。
しかし、高い志を持って皆さんが介護職に就くとどうなりますか?
前述したように職場の不足を補わなければいけません。福祉施設が増えることになりますから入所を心待ちにしている高齢者が入所できるようになります。
福祉施設等は利用者が増えることにより利益が上がりますよね。それに伴い、福祉機器の充実、つまり、介護サービスの「質」が向上し、入所にかかる費用も少しずつ低負担になっていくでしょう。
するとどうなりますか? 今まで福井施設に入れなかったおじいちゃん、おばあちゃんが、福祉施設のインフラ整備により、さらには入居量の引き下げにより、負担が減ります。
介護に忙しくて今まで仕事に就けなかった人達が、働けるようになります。
働けるようになると安定した収入、生活が出来るわけです。
安定した収入・生活があるから、結婚し、する余裕、子育てをする余裕が生まれます。
今まで教育費などの問題で、子供を作ることに躊躇していた家庭も二人目、三人目と育てる余裕が生まれてきます。
つまり、少子化も少しずつ改善の方向に向かうのです。
もちろん、高齢者の中にも自宅で余生を暮らしたい方もいらっしゃいますよね。
その方たちも、先ほど説明した介護報酬の引き上げにより在宅介護を専門とするホームヘルパーなどの人材が増えるでしょうから、家族の負担は軽減の傾向に向かうでしょう。
今まで説明してきたように、介護・福祉に携わる人達が増えることにより、いいサイクルが生まれてくるのです。
皆さんがその立役者となれるのです。
当サイトが、福祉や介護関連の仕事に就きたいと考えている方お助けとなれば幸いです。
皆さんの「想い」が高齢者を、これから生まれてくる子供たちを幸せにすることが出来ます。
医療と介護の関係
各仕事の内容、活躍のフィールド、仕事につく方法、資格の取り方、就職と将来性がわかる。
今一番旬な仕事である介護福祉士やホームヘルパーなどの福祉関連の仕事について、その資格の取り方、活躍のフィールド、就職状況、将来性などの役立つ情報を取り上げています。
また、現場で働く人からのアドバイスも掲載してあります。
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医療と介護は切っても切れない関係です。
介護保険導入前は、実質的に介護サービスも医療保険でまかなってきました。
2000年の介護保険導入後は、医療保険の外来医療分の訪問診療や訪問看護などが一部介護保険へ移動し、入院医療分の、療養病床の入院料一部と老人保健施設の入院料などが介護保険へと移動しました。
ただ、保険が変わったからといって、提供するサービスは医師や看護師を中心として提供されるため、医療と介護の連携は変わることなく行われます。
たとえば、医師が医療保険で患者を診察して訪問看護を依頼し、この依頼に基づいて看護師が介護保険で訪問看護サービスを提供することなどは、医療と介護の連携にはかなりません。
国はなぜこのような複雑な制度をつくったのでしょうか。
答えは、医療財源の枯渇にあります。
そのため、新たな財源の確保と医療費の効率的利用が至上命題でした。
度重なる健康保険料の増額と患者自己負担により、これ以上の負担は望めないため、介護保険という老人の介護を対象とした保険が創設されたのです。
医療保険では、重症度による保険の支払い限度がないため、いわゆる社会的入院による医療費の浪費が問題となっていました。
そのため、介護保険では要介護認定を行い、それにより重症度が決められることになったのです。
要介護度は、重症度に応じて給付される全額が決められるのです。
このような介護度に応じた給付とすることにより、介護保険はサービスを効率的に利用することとなっています。
介護保険は、医療保険が名前を変えた、医療財源集めと効率的なサービスを提供する制度なのです。
介護保険の特性(医療保険との違い)
- 介護サービスの内容は本人の「要介護度」だけで決まる。
- 給付額に限度がある
- サービスの内容はその限度額の範囲内で本人と家族が決める
- 年齢制限がある。65歳以上は無条件でサービスが受けられるが、40~64歳は15種の特定疾患に限りサービスが認められる
- 市町村の責任が大きくなる
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